ここ最近「少子化社会対策」としてますます広がる国や自治体、企業や民間の支援制度。
国や自治体は「助成の増額や期間の延長」を行ったり、企業は「低利融資や休業制度」を取り入れたりしているようです。
しかしまだまだ患者の負担は大きいもの。特に特定不妊治療は保険が適用されないためにその負担額はかなりのものになります。
この「特定不妊治療」とは、不妊治療のうち、高度生殖医療の「体外受精」と「顕微授精」を指します。
「体外受精」は一般的に、卵管が詰まっているなどの場合に、卵子と精子を取り出して試験管の中で人為的に受精させ、受精卵を子宮内に戻す方法で、「顕微授精」は精子無力症などの場合に、顕微鏡を使用し、精子を卵子の中に人為的に送り込む方法ですが、果たして、本当に、この方法をすべき人がこの治療を受けているのだろうか、と少し疑問に感じることがあります。
まだ20代であったり、十分に自分の力を引き出すことのできる30代でも、「生理不順」であるために、それを調整するためということで「ホルモン治療」が始まり、「人工授精」「体外受精」へとどんどんステップアップしていくケースが多くあります。
検査で卵管や精子などの異常が見られない場合でも、それが行われていることが多く見受けられます。「早い結果を」ということで、次の治療、次の治療・・・とそうせざるを得ないようになっていくようです。
2003年に生まれた新生児の65人に1人は体外受精児というデータが出ていますが、本当にこんなにも多くの人が、体外受精をするべきだったのでしょうか。かなり疑問が残るような気がします。
国や自治体、民間、企業が行っている支援の中に、できれば「漢方薬」も入れてもらいたいものです。
妊娠するまでの対処療法ではなく、これからの人生を快適に過ごすためにも崩れた体調、弱い体質を改善することが大切です。それには生活習慣や食生活の改善ももちろんのことですが、それに加えて漢方薬の力を借りれば、早期改善につながるものです。
これからも漢方薬がもっと広まり、その効果が認められ、支援の対象となれば良いですよね。