減少する産婦人科医の対策

企業での産休・育休制度は良く聞くものの、医師の職場でのその制度は、存在しても利用されているのはわずかなのではないでしょうか。

しかし減少傾向にある「産婦人科医」が、結婚や出産、育児をきっかけとして離職すればますます減少が進み、今もすでに「産科」がなくなるこの世の中、どこで出産すれば良いのか、路頭に迷う妊婦が増えることになります。

そこで、日本産婦人科学会は、その対策として、「院内保育所」「産休・育休制度」の実態を把握し、その改善に努めることを決定したようです。

しかし、この制度があったとしても、周りの理解と同意がなければなかなか取りにくいものだということは、普通の企業でもあることです。しかも取得した後に職場復帰をするときの周りの視線。

「母は強し」の心を持っていれば、そんな周りの目などは跳ね返すことができるのかもしれませんが、それまで仕事にどっぷり漬かってきた人ほど、辛い思いをすることになるのが現状です。

その辺の壁を乗り越えるためにも、もっと「母は強し」の姿勢で、職場の「今までの古い常識」を覆し「新しい常識」を作りあげることが大切です。母よ、もっと強くなりましょう！